オンラインのコンテンツだけではなく、多くのシーンで活用されている動画。
その動画を制作するに当たり、問題になるのが動画制作を外部に委託するか会社内で制作するかの選択です。
従業員、顧客、消費者のための研修や、マニュアル用の動画、またはプロモーションビデオなどの用途で動画を制作することが必要な場合、動画のコンテンツ案だけではなく、法的な要素や対外交渉など考慮すべき要素が多くあり、自社で対応するには負担が大きいこともあります。
その一方で、SNSなどの顧客とのコミュニケーションを目的としたカジュアルな動画では、自社で制作した方が迅速な対応が可能です。
動画の目的や会社の体制によって異なりますが、社内で内製化するか社外に委託するかは悩ましいところです。
今回はそのメリットとデメリットを簡単にまとめましたので、是非参考にしてみて下さい。
フリーランス・個人の映像クリエイターへの依頼を検討している方はこちらの記事が参考になります。
動画制作は個人に依頼したほうが安い？フリーランスに依頼するメリデメと上手なクリエイターの探し方
社内で制作するメリット
- 柔軟に対応することが可能
臨機応変にテーマやコンテンツ等をすぐに編集することが出来る。 - いつでも動画制作が出来る
社内なのでアイデアが出たら外注より早く制作に取り掛かることが可能。 - 誰でも参加できる
社内のチームメンバー全員が制作に関わる事ができる。 - 社内リソースが許せば制作本数に制限がない
欲しいと思った本数の動画を制作できます。 - 最小限での予算設定が可能
基本的な設備コストと人件費だけで予算は最小限に抑えられる。 - 撮影する商品、サービス等を外注先に説明する必要が無い
自社ブランドや商品、顧客、マーケティング戦略などに精通している自社スタッフによる制作が可能な為、外注先への説明が不要 - 守秘義務契約書を締結して情報を外注先に開示する必要が無い
全ての作業を自らの社内で完結するので、自社内から情報が出ることがない。
社内で制作するデメリット
- 映像制作チームを持つことになるため、定常的に人件費等が発生する
- スタジオ費用や外注せざるをえない高度な技術が必要な編集コスト等、部分的に外注することになる為、結果的に高価になる場合がある。
- 社内の人材育成にコストがかかることや、経験豊富な映像制作者の雇用が必要な場合がある。もしくはメンバーの誰かを本来の業務から外す必要が出る。
- 動画の品質がスタッフの技術レベルや保有設備によって左右される。
- 制作会社が制作した作品より品質が劣ることがある。
- ロケ地や撮影場所、キャスティング、機材などを準備するのに、かかる時間と費用が結果的に外注より大きくなることがある。
- 照明や音響エンジニアなど、制作のさまざまなステップでプロのサポートが必要になる可能性がある。 この場合、個別に契約するため結果的にコストが高くなる可能性がある。
動画制作会社を利用するメリット
- 必要な動画制作毎に費用が発生するため、定常的な人件費等の費用が発生しない
- 制作すべてを丸投げすることが可能
- 自社に無い斬新なアイデアや豊富な経験がある
- プロによる高品質の動画制作が可能
- 制作会社は動画制作に必要な全ての設備や人材がある
- 制作を専門に行っているので、さまざまな実績があり、どういうケースでも対応が可能
- 制作に関わる専門家、キャスティング、ロケ地選定などを探すネットワークが豊富
- 最新の機材と編集ソフトを使っている
- 自社の社員が本来の業務に集中できる
- 常に最新のビデオコンテンツの情報を持っている
動画制作会社を使うことのデメリット
- いつでも対応できる社内スタッフと比較し、修正等に多少時間がかかることがある
- 制作会社の担当者は、ブランドや商品に関する知識が自社の社員と比べて少ない
- 制作会社は商品やブランド・サービスについて理解する時間が必要となる
- 制作費には制作会社の利益が入っているため、映像単体でのコストに利益を載せる必要のない自社制作より高くなることがある
外注と内製には使い分けが必要
この様に社内で動画を制作するにも外注するにも、それぞれのメリットとデメリットがあります。
- 定常的な制作ニーズがあるかどうか
- 予算
- 納期
- 動画の目的
によって使い分ける事が必要ではないでしょうか。
例えば、定常的に制作する必要のあるSNSや広告以外の動画投稿サイト向け動画、イベント・セミナー・展示会などの社内報告用動画、ホームページ内の一部のコンテンツ動画は社内で制作した方が機動性やコストの面からも適しているかも知れません。特にSNSや動画投稿サイトでは顧客とのコミュニケーションが重要となります。この場合、映像の質よりも迅速な対応の方がユーザーへの訴求力がある場合もあります。
一方、定常的に制作する必要の無い動画や、インターネット広告向けの動画、デジタルサイネージ（電子看板）向けの動画では、その品質を担保する必要がありますので、専門会社に委託する事が多いようです。商品やブランドの良さを最大限に訴求するためには高い映像品質が求められます。この様な場合に、専門的な動画制作会社に委託する傾向があるようです。
実際には、それぞれの用途によって社内で予算が確保できるか、ということも少なからず影響してくる事は否めないようです。
まとめ～動画制作専門会社のノウハウを取り入れるという選択肢
柔軟性等のメリットはありますが、動画を社内で制作する場合は、制作している最中に主観的になりすぎず、客観的な視点を持ち続けることが大切です。
訴求したいポイントを強調するがあまりに尺が長くなり過ぎたり、専門用語が多くなり、分かり難くなったりする事があります。動画コンテンツの可能性はまだまだ大きく拡がって行くことでしょう。
うまく専門会社のノウハウを取り入れながら、自社で出来る部分と業務委託する部分を区別して考えてみるのも一つの方法ではないでしょうか。
執筆者
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